お金を貯めるには

子どもを育てるにはどれくらの費用が必要なのか

独身時代などとは違い、子どもが生まれると、様々なお金が必要となってきます。
子ども用品や、幼稚園代や習い事代など、今必要なものはもちろんですが、成長してから必要になる大学進学費など様々な費用が必要になります。
特に大学費用は、国公立か私立かでも大きく異なりますが、大学進学時に少なくとも300万円は用意しておきたいところです。

また、それ以外にも住宅購入費も必要になってきますし、夫の退職後に必要な老後の資金も貯めていかなくてはなりません。
あれもこれも…となって、「無理!」となってしまうかもしれませんが、子どもの教育費に関しては、高校まで公立であれば月々の収入でまかなうことができるものです。
早めに貯金を開始し、教育費を貯めていくことが大切です。

また、住宅費用や老後資金も、優先順位を決めて少しずつ貯め始めていけば、なんとかなっていくものです。
まずは、少しずつでも貯金をしていくことができるような貯め体質になることから始めましょう。

月々の支出を書きだす

まずは月々、どれくらいの支出があるのかということを把握することが大切です。
家計簿をつけ続けるのが本当は良いのですが、苦手だという方は、まずは1~2か月でもいいので、どれくらの支出があるのかを書きだしてみましょう。

支出の中には、家賃や幼稚園代といった毎月決まった金額が必要となる「固定費」、そして自分でやりくりをしていく食費や光熱費などの「やりくり費」があります。
それに加えて、不定期に支払う必要がある自動車税や冠婚葬祭費などが出てきます。
月々、どれくらいの支出があるのか、そして年間で不定期支出がどれくらい予想できるのかということを、まずは書き出してみましょう。

無駄な支出を見つける

支出を抑えるというと、まずは食費などを切り詰めることを考えがちですが、固定費を最初にチェックすることをオススメします。
プロバイダーの見直しや、ケータイプランの見直しをすると、数千円単位で支出をカットできます。
自動車を1台手放すと、駐車場代と整備費用、車検代、自動車税、ガソリン代など、大幅なカットができます。
週末しか車に乗らないのであれば、レンタカーの方がお得になりますよ。

食費や日用品などは、買い物の回数を減らしたり、ポイントを上手く活用したりすることで節約をすることができます。
ただし、食費をあまり節約しすぎるとストレスが溜まることがあるため、メリハリをつけて節約を楽しむつもりで行いましょう。

出産費用を少しでも抑えたい!

出産に必要な費用

子どもを授かったとき、嬉しい気持ちがある反面で、気になるのが、一体どれくらいのお金が必要となるのだろうということです。
実際、妊娠中から出産までには、様々な費用が必要になります。
果てして今の貯金や収入で、やっていくことができるのか、心配になってしまうかたもいらっしゃるでしょう。

では、具体的には何にどれくらいの費用が必要になるのでしょうか。
まず、妊娠中に行く妊婦健診の費用があります。
血液検査やエコー検査など、検査が多くなると、より検診費用がかかるようになります。

病院にもよりますが、10回前後通って、おおよそ10万円前後かかります。
特に最近は、4Dエコーや、エコーのDVD化など様々なサービスが展開しています。
そういったサービスが充実しているところは、余分に費用がかかることもあるようです。
マタニティー用の洋服や下着などの購入、出産後に必要なベビー用品の購入に、10~15万円ほどかかります。

そして、出産時の分娩費用や入院費に30~50万円ほど必要となります。
病院によっては100万円を超えるようなところもあります。
これらをすべてトータルすると、個人差もありますが50~100万円ほどかかるという計算になります。

補助制度の活用

前述した費用のトータルを見て、思っていた以上に費用がかかることに驚く方もいるかもしれません。
しかし、実はこの大半を国や自治体の補助制度でまかなうことができます。

では、どんな補助を受けることができるのでしょうか。
まず、自治体によって妊婦健診時の費用を補助してくれます。
補助の割合は自治体によっても異なり、全額補助をしてくれるところもあれば、1回の健診で5000円まで補助してくれるところもあります。
どのような形で補助をしてもらえるのかということを、事前によく確認をしておき、漏れのないようにしておくと良いですね。

加入している健康保険から、子ども一人につき42万円の出産一時金を得ることができます。
これで出産時の分娩代や入院費用をほとんどまかなうことができますので、申請を忘れないようにしましょう。
この出産一時金は、病院に直接健康保険から支払ってもらうという方法と、自分の指定口座に振り込んでもらうという方法とで選ぶことができます。

残念ながら、死産になってしまったときでも、この出産一時金は受け取ることが可能となっています。
出産を期に退職した方、育児休暇に入った方は、雇用保険や出産手当金などを受け取ることができることがあります。
勤めていた会社などに尋ねてみると良いですね。

本当に必要なものに絞る

意外と費用がかかるのが、マタニティグッズやベビー用品です。
一時的にしか使用しないようなものであれば、代替品を活用したり、中古品を購入したり、レンタルで済ましたりすることも検討しましょう。

マタニティ用のウェアは、ふんわりしたワンピースでも代用できますし、一時的にしか使わないベビーバスは、プラスチックの衣装ケースでも代用できます。
ベビーベッドのレンタルもあるため、こうしたものを利用することで、費用を大きく抑えることができます。

専業vs働くママ

出産はターニングポイント

出産というのは女性にとって一大イベントです。
その理由のひとつが、専業主婦になるか、兼業主婦になるかの選択をしなければいけないというところにあります。

出産を機会に、これまでしていた仕事を辞めるか、そのまま継続するかという選択肢を迫られることになります。
正社員の方は特に、一度仕事を辞めてしまうことで、また正社員として復帰することは難しくなります。
パートやアルバイトであっても、主婦の雇用はまだまだ恵まれているとは言えず、期間があけばあくほどもう一度働きだすことが難しくなります。

とはいえ、専業主婦も夫や子どもなど家族を支えていくための大切な仕事であり、栄養を考えた食事作りや、気持ちよく家族が過ごすために掃除を行ったりと、やるべきことはたくさんあります。
そんな専業主婦と兼業主婦ですが、どのような違いがあるのか、具体的にご紹介していきたいと思います。

専業主婦になると

専業主婦になって最も大きく変わるのが、収入についてです。
これまで共働きであった場合、夫のみの収入になるので収入がダウンしてしまいます。

しかし、働いている場合は、仕事着や美容などにも気を遣う必要があるため、働くのであればそれなりに出費もあります。
そういったものを差し引いて、うまくやりくりをしていけば、夫だけの収入でも充分にやっていけるという家計も少なくはないでしょう。

夫や子どものサポートをしていくという上で、専業主婦は決して楽なものではありません。
場合によっては、オンオフがハッキリしていない分、働いている方よりもストレスや疲労がたまりやすいというデータもあるくらいです。
家にとじこもってストレスを溜めてしまわないために、外で何か活動をしたり趣味を持ったりすると良いでしょう。

兼業主婦になると

勤め先の会社にもよりますが、子どもが小さいうちは時短勤務をすることができたりする場合があります。

また、正社員からパートやアルバイトという形で雇用形態を変えるという方もいるかもしれません。
そういった場合、これまで通りの収入が得られなくなってしまい、子どもの保育園料金のためだけに働いている…と感じる方も少なくないようです。

しかし、これは一時的なものなので、仕事を諦めずに続けていることで、必ず取り戻すことができるタイミングがやってきます。
ここで諦めて辞めてしまうと、また再雇用してもらうのが大変なので、可能であれば続けられるようにしましょう。

兼業主婦の気がかりは、やはり子どもの急な病気などのトラブルです。
会社を休まなくてはならなくなったときに、周囲の人に迷惑がかからないように、誰でも仕事の進捗情報がわかるようにしておいたり、周りの人に気持ちよくサポートしてもらえるようにコミュニケーションをとっておくなどが必要です。
病児保育のサービスもあるため、事前にそういった情報を調べておき、いつでも利用できるような体制を作っておくといいでしょう。

子育てにかかる値段は?

子どもにかかる費用

子どもが生まれたら、子どもを育てていく上で様々な費用が発生します。
例えば、養っていく上の養育費はもちろんのこと、学費や習い事費用などが主な費用になるでしょう。

このような費用がどれくらいかかるのかということは、子どもを育てていく上で、事前に知っておきたいことのひとつです。
では、具体的にはどのような費用が必要になるのでしょうか。

子どもの養育費

子どもが生まれると、夫婦だけのときに比べて、様々な費用がかかるようになります。
例えば、食費。

幼児期のうちであれば、食べる量も少ないのでそれほど大きな変化は見られませんが、年齢が上がっていくにつれて、食費はどんどん上がっていきます。
特に育ちざかりの男の子がいる家庭は、月々のお米代が倍になったという話も聞かれます。
男の子がいるご家庭では、特に食費の増加について、事前に覚悟しておいたほうがいいかもしれませんね。

また、毎年どんどん大きくなっていく身体に合わせて購入する衣服や雑貨などの費用も必要です。
ブランド品などこだわり出したら、その費用はいくらでも高くなっていきます。

特に女の子の場合、オシャレに関心が出てくるとこういった費用がかさむようになるケースが多いですが、ある程度上限を決めて購入することをおすすめします。
場合によっては、おさがりや中古品などを上手く活用して、衣類にお金がかからないようにしたり、上手に着回しができるようにしたりするとよいかもしれません。

子どもの教育費

子育てをしていく上で、最も大きな費用が必要となるのが、教育費であると言われています。
幼稚園から大学まで、すべて公立校に行ったとしても、1,000万円は必要となります。
また、学費以外にも塾や予備校などに通う場合は、更にその費用がかさむことになります。

教育費がかさむピークは、大学進学時です。
入学金や学費などで、まとまった金額が必要になってきます。
そのため、大学進学時までに教育費をある程度貯めておくことが大切です。

下記サイトでもお子様にかかる教育費や学費の種類、準備方法などが詳しく解説されているので参考にしてみてください。
>>http://allabout.co.jp/gm/gt/657/

子育てにかかる総費用

子育てにかかる費用は色々ありますが、これをトータルすると、大学卒業までにかかる養育費は2,000万円ほど。
教育費は1,000万円ほど必要ということになります。
つまり、トータルで子ども1人育てるのに3,000万円必要ということになります。
こう考えると、とても無理、と思われる方も多いと思いますが、これは長期に渡って支払うものなので、計画的に積み立てておけば問題ありません。

特別な用意が必要となるのは、やはり大学進学時にかかる費用です。
大学進学時までに、300万円ほど教育費を準備できると、比較的安心して大学までの費用をまかなうことができると言えます。
やはり子どもが生まれたときから、将来を考えておくことが大切になるのかもしれません。