子どもを育てるにはどれくらの費用が必要なのか

独身時代などとは違い、子どもが生まれると、様々なお金が必要となってきます。
子ども用品や、幼稚園代や習い事代など、今必要なものはもちろんですが、成長してから必要になる大学進学費など様々な費用が必要になります。
特に大学費用は、国公立か私立かでも大きく異なりますが、大学進学時に少なくとも３００万円は用意しておきたいところです。

また、それ以外にも住宅購入費も必要になってきますし、夫の退職後に必要な老後の資金も貯めていかなくてはなりません。
あれもこれも…となって、「無理！」となってしまうかもしれませんが、子どもの教育費に関しては、高校まで公立であれば月々の収入でまかなうことができるものです。
早めに貯金を開始し、教育費を貯めていくことが大切です。

また、住宅費用や老後資金も、優先順位を決めて少しずつ貯め始めていけば、なんとかなっていくものです。
住宅費用もローコスト住宅などを利用すれば990万円台になります（例：ローコスト住宅（埼玉のポラテック））
逆に多少資金に余裕がある場合は、東急東横線沿線のマンションなどを購入し、不動産運用を行って先行投資する方法もあります。
まずは、少しずつでもお金を貯めたり、お金が増えたりするような貯め体質になることから始めましょう。

月々の支出を書きだす

まずは月々、どれくらいの支出があるのかということを把握することが大切です。
家計簿をつけ続けるのが本当は良いのですが、苦手だという方は、まずは１～２か月でもいいので、どれくらの支出があるのかを書きだしてみましょう。

支出の中には、家賃や幼稚園代といった毎月決まった金額が必要となる「固定費」、そして自分でやりくりをしていく食費や光熱費などの「やりくり費」があります。
それに加えて、不定期に支払う必要がある自動車税や冠婚葬祭費などが出てきます。
月々、どれくらいの支出があるのか、そして年間で不定期支出がどれくらい予想できるのかということを、まずは書き出してみましょう。

無駄な支出を見つける

支出を抑えるというと、まずは食費などを切り詰めることを考えがちですが、固定費を最初にチェックすることをオススメします。
プロバイダーの見直しや、ケータイプランの見直しをすると、数千円単位で支出をカットできます。

自動車保険のような万が一に備えたものは、安易に解約せず、保険会社やプラン選びに力を入れましょう。

食費や日用品などは、買い物の回数を減らしたり、ポイントを上手く活用したりすることで節約をすることができます。
ただし、食費をあまり節約しすぎるとストレスが溜まることがあるため、メリハリをつけて節約を楽しむつもりで行いましょう。