出産に必要な費用

子どもを授かったとき、嬉しい気持ちがある反面で、気になるのが、一体どれくらいのお金が必要となるのだろうということです。
実際、妊娠中から出産までには、様々な費用が必要になります。
果てして今の貯金や収入で、やっていくことができるのか、心配になってしまうかたもいらっしゃるでしょう。

では、具体的には何にどれくらいの費用が必要になるのでしょうか。
まず、妊娠中に行く妊婦健診の費用があります。
血液検査やエコー検査など、検査が多くなると、より検診費用がかかるようになります。

病院にもよりますが、１０回前後通って、おおよそ１０万円前後かかります。
特に最近は、４Ｄエコーや、エコーのＤＶＤ化など様々なサービスが展開しています。
そういったサービスが充実しているところは、余分に費用がかかることもあるようです。
マタニティー用の洋服や下着などの購入、出産後に必要なベビー用品の購入に、１０～１５万円ほどかかります。

そして、出産時の分娩費用や入院費に３０～５０万円ほど必要となります。
病院によっては１００万円を超えるようなところもあります。
これらをすべてトータルすると、個人差もありますが５０～１００万円ほどかかるという計算になります。

補助制度の活用

前述した費用のトータルを見て、思っていた以上に費用がかかることに驚く方もいるかもしれません。
しかし、実はこの大半を国や自治体の補助制度でまかなうことができます。

では、どんな補助を受けることができるのでしょうか。
まず、自治体によって妊婦健診時の費用を補助してくれます。
補助の割合は自治体によっても異なり、全額補助をしてくれるところもあれば、１回の健診で５０００円まで補助してくれるところもあります。
どのような形で補助をしてもらえるのかということを、事前によく確認をしておき、漏れのないようにしておくと良いですね。

加入している健康保険から、子ども一人につき４２万円の出産一時金を得ることができます。
これで出産時の分娩代や入院費用をほとんどまかなうことができますので、申請を忘れないようにしましょう。
この出産一時金は、病院に直接健康保険から支払ってもらうという方法と、自分の指定口座に振り込んでもらうという方法とで選ぶことができます。

残念ながら、死産になってしまったときでも、この出産一時金は受け取ることが可能となっています。
出産を期に退職した方、育児休暇に入った方は、雇用保険や出産手当金などを受け取ることができることがあります。
勤めていた会社などに尋ねてみると良いですね。

本当に必要なものに絞る

意外と費用がかかるのが、マタニティグッズやベビー用品です。
一時的にしか使用しないようなものであれば、代替品を活用したり、中古品を購入したり、レンタルで済ましたりすることも検討しましょう。

マタニティ用のウェアは、ふんわりしたワンピースでも代用できますし、一時的にしか使わないベビーバスは、プラスチックの衣装ケースでも代用できます。
ベビーベッドのレンタルもあるため、こうしたものを利用することで、費用を大きく抑えることができます。