子どもを育てるにはどれくらの費用が必要なのか

独身時代などとは違い、子どもが生まれると、様々なお金が必要となってきます。
子ども用品や、幼稚園代や習い事代など、今必要なものはもちろんですが、成長してから必要になる大学進学費など様々な費用が必要になります。
特に大学費用は、国公立か私立かでも大きく異なりますが、大学進学時に少なくとも３００万円は用意しておきたいところです。

また、それ以外にも住宅購入費も必要になってきますし、夫の退職後に必要な老後の資金も貯めていかなくてはなりません。
あれもこれも…となって、「無理！」となってしまうかもしれませんが、子どもの教育費に関しては、高校まで公立であれば月々の収入でまかなうことができるものです。
早めに貯金を開始し、教育費を貯めていくことが大切です。

また、住宅費用や老後資金も、優先順位を決めて少しずつ貯め始めていけば、なんとかなっていくものです。
住宅費用もローコスト住宅などを利用すれば990万円台になります（例：ローコスト住宅（埼玉のポラテック））
逆に多少資金に余裕がある場合は、東急東横線沿線のマンションなどを購入し、不動産運用を行って先行投資する方法もあります。
まずは、少しずつでもお金を貯めたり、お金が増えたりするような貯め体質になることから始めましょう。

月々の支出を書きだす

まずは月々、どれくらいの支出があるのかということを把握することが大切です。
家計簿をつけ続けるのが本当は良いのですが、苦手だという方は、まずは１～２か月でもいいので、どれくらの支出があるのかを書きだしてみましょう。

支出の中には、家賃や幼稚園代といった毎月決まった金額が必要となる「固定費」、そして自分でやりくりをしていく食費や光熱費などの「やりくり費」があります。
それに加えて、不定期に支払う必要がある自動車税や冠婚葬祭費などが出てきます。
月々、どれくらいの支出があるのか、そして年間で不定期支出がどれくらい予想できるのかということを、まずは書き出してみましょう。

無駄な支出を見つける

支出を抑えるというと、まずは食費などを切り詰めることを考えがちですが、固定費を最初にチェックすることをオススメします。
プロバイダーの見直しや、ケータイプランの見直しをすると、数千円単位で支出をカットできます。

自動車保険のような万が一に備えたものは、安易に解約せず、保険会社やプラン選びに力を入れましょう。

食費や日用品などは、買い物の回数を減らしたり、ポイントを上手く活用したりすることで節約をすることができます。
ただし、食費をあまり節約しすぎるとストレスが溜まることがあるため、メリハリをつけて節約を楽しむつもりで行いましょう。

出産に必要な費用

子どもを授かったとき、嬉しい気持ちがある反面で、気になるのが、一体どれくらいのお金が必要となるのだろうということです。
実際、妊娠中から出産までには、様々な費用が必要になります。
果てして今の貯金や収入で、やっていくことができるのか、心配になってしまうかたもいらっしゃるでしょう。

では、具体的には何にどれくらいの費用が必要になるのでしょうか。
まず、妊娠中に行く妊婦健診の費用があります。
血液検査やエコー検査など、検査が多くなると、より検診費用がかかるようになります。

病院にもよりますが、１０回前後通って、おおよそ１０万円前後かかります。
特に最近は、４Ｄエコーや、エコーのＤＶＤ化など様々なサービスが展開しています。
そういったサービスが充実しているところは、余分に費用がかかることもあるようです。
マタニティー用の洋服や下着などの購入、出産後に必要なベビー用品の購入に、１０～１５万円ほどかかります。

そして、出産時の分娩費用や入院費に３０～５０万円ほど必要となります。
病院によっては１００万円を超えるようなところもあります。
これらをすべてトータルすると、個人差もありますが５０～１００万円ほどかかるという計算になります。

補助制度の活用

前述した費用のトータルを見て、思っていた以上に費用がかかることに驚く方もいるかもしれません。
しかし、実はこの大半を国や自治体の補助制度でまかなうことができます。

では、どんな補助を受けることができるのでしょうか。
まず、自治体によって妊婦健診時の費用を補助してくれます。
補助の割合は自治体によっても異なり、全額補助をしてくれるところもあれば、１回の健診で５０００円まで補助してくれるところもあります。
どのような形で補助をしてもらえるのかということを、事前によく確認をしておき、漏れのないようにしておくと良いですね。

加入している健康保険から、子ども一人につき４２万円の出産一時金を得ることができます。
これで出産時の分娩代や入院費用をほとんどまかなうことができますので、申請を忘れないようにしましょう。
この出産一時金は、病院に直接健康保険から支払ってもらうという方法と、自分の指定口座に振り込んでもらうという方法とで選ぶことができます。

残念ながら、死産になってしまったときでも、この出産一時金は受け取ることが可能となっています。
出産を期に退職した方、育児休暇に入った方は、雇用保険や出産手当金などを受け取ることができることがあります。
勤めていた会社などに尋ねてみると良いですね。

本当に必要なものに絞る

意外と費用がかかるのが、マタニティグッズやベビー用品です。
一時的にしか使用しないようなものであれば、代替品を活用したり、中古品を購入したり、レンタルで済ましたりすることも検討しましょう。

マタニティ用のウェアは、ふんわりしたワンピースでも代用できますし、一時的にしか使わないベビーバスは、プラスチックの衣装ケースでも代用できます。
ベビーベッドのレンタルもあるため、こうしたものを利用することで、費用を大きく抑えることができます。

出産はターニングポイント

出産というのは女性にとって一大イベントです。
その理由のひとつが、専業主婦になるか、兼業主婦になるかの選択をしなければいけないというところにあります。

出産を機会に、これまでしていた仕事を辞めるか、そのまま継続するかという選択肢を迫られることになります。
正社員の方は特に、一度仕事を辞めてしまうことで、また正社員として復帰することは難しくなります。
パートやアルバイトであっても、主婦の雇用はまだまだ恵まれているとは言えず、期間があけばあくほどもう一度働きだすことが難しくなります。

とはいえ、専業主婦も夫や子どもなど家族を支えていくための大切な仕事であり、栄養を考えた食事作りや、気持ちよく家族が過ごすために掃除を行ったりと、やるべきことはたくさんあります。
そんな専業主婦と兼業主婦ですが、どのような違いがあるのか、具体的にご紹介していきたいと思います。

専業主婦になると

専業主婦になって最も大きく変わるのが、収入についてです。
これまで共働きであった場合、夫のみの収入になるので収入がダウンしてしまいます。

しかし、働いている場合は、仕事着や美容などにも気を遣う必要があるため、働くのであればそれなりに出費もあります。
そういったものを差し引いて、うまくやりくりをしていけば、夫だけの収入でも充分にやっていけるという家計も少なくはないでしょう。

夫や子どものサポートをしていくという上で、専業主婦は決して楽なものではありません。
場合によっては、オンオフがハッキリしていない分、働いている方よりもストレスや疲労がたまりやすいというデータもあるくらいです。
家にとじこもってストレスを溜めてしまわないために、外で何か活動をしたり趣味を持ったりすると良いでしょう。

兼業主婦になると

勤め先の会社にもよりますが、子どもが小さいうちは時短勤務をすることができたりする場合があります。

また、正社員からパートやアルバイトという形で雇用形態を変えるという方もいるかもしれません。
そういった場合、これまで通りの収入が得られなくなってしまい、子どもの保育園料金のためだけに働いている…と感じる方も少なくないようです。

しかし、これは一時的なものなので、仕事を諦めずに続けていることで、必ず取り戻すことができるタイミングがやってきます。
ここで諦めて辞めてしまうと、また再雇用してもらうのが大変なので、可能であれば続けられるようにしましょう。

兼業主婦の気がかりは、やはり子どもの急な病気などのトラブルです。
会社を休まなくてはならなくなったときに、周囲の人に迷惑がかからないように、誰でも仕事の進捗情報がわかるようにしておいたり、周りの人に気持ちよくサポートしてもらえるようにコミュニケーションをとっておくなどが必要です。
病児保育のサービスもあるため、事前にそういった情報を調べておき、いつでも利用できるような体制を作っておくといいでしょう。

そして毎日の食事の準備もゆっくりと買い物する時間が無く切迫される主婦も多いそうです。
そのような時には、毎日とは言わずとも時折ミールキットを取り入れて簡単調理をするなど
自分の休息時間も取れるような工夫をしてみてください。