出産費用を少しでも抑えたい!

出産に必要な費用

子どもを授かったとき、嬉しい気持ちがある反面で、気になるのが、一体どれくらいのお金が必要となるのだろうということです。
実際、妊娠中から出産までには、様々な費用が必要になります。
果てして今の貯金や収入で、やっていくことができるのか、心配になってしまうかたもいらっしゃるでしょう。

では、具体的には何にどれくらいの費用が必要になるのでしょうか。
まず、妊娠中に行く妊婦健診の費用があります。
血液検査やエコー検査など、検査が多くなると、より検診費用がかかるようになります。

病院にもよりますが、10回前後通って、おおよそ10万円前後かかります。
特に最近は、4Dエコーや、エコーのDVD化など様々なサービスが展開しています。
そういったサービスが充実しているところは、余分に費用がかかることもあるようです。
マタニティー用の洋服や下着などの購入、出産後に必要なベビー用品の購入に、10~15万円ほどかかります。

そして、出産時の分娩費用や入院費に30~50万円ほど必要となります。
病院によっては100万円を超えるようなところもあります。
これらをすべてトータルすると、個人差もありますが50~100万円ほどかかるという計算になります。

補助制度の活用

前述した費用のトータルを見て、思っていた以上に費用がかかることに驚く方もいるかもしれません。
しかし、実はこの大半を国や自治体の補助制度でまかなうことができます。

では、どんな補助を受けることができるのでしょうか。
まず、自治体によって妊婦健診時の費用を補助してくれます。
補助の割合は自治体によっても異なり、全額補助をしてくれるところもあれば、1回の健診で5000円まで補助してくれるところもあります。
どのような形で補助をしてもらえるのかということを、事前によく確認をしておき、漏れのないようにしておくと良いですね。

加入している健康保険から、子ども一人につき42万円の出産一時金を得ることができます。
これで出産時の分娩代や入院費用をほとんどまかなうことができますので、申請を忘れないようにしましょう。
この出産一時金は、病院に直接健康保険から支払ってもらうという方法と、自分の指定口座に振り込んでもらうという方法とで選ぶことができます。

残念ながら、死産になってしまったときでも、この出産一時金は受け取ることが可能となっています。
出産を期に退職した方、育児休暇に入った方は、雇用保険や出産手当金などを受け取ることができることがあります。
勤めていた会社などに尋ねてみると良いですね。

本当に必要なものに絞る

意外と費用がかかるのが、マタニティグッズやベビー用品です。
一時的にしか使用しないようなものであれば、代替品を活用したり、中古品を購入したり、レンタルで済ましたりすることも検討しましょう。

マタニティ用のウェアは、ふんわりしたワンピースでも代用できますし、一時的にしか使わないベビーバスは、プラスチックの衣装ケースでも代用できます。
ベビーベッドのレンタルもあるため、こうしたものを利用することで、費用を大きく抑えることができます。

専業vs働くママ

出産はターニングポイント

出産というのは女性にとって一大イベントです。
その理由のひとつが、専業主婦になるか、兼業主婦になるかの選択をしなければいけないというところにあります。

出産を機会に、これまでしていた仕事を辞めるか、そのまま継続するかという選択肢を迫られることになります。
正社員の方は特に、一度仕事を辞めてしまうことで、また正社員として復帰することは難しくなります。
パートやアルバイトであっても、主婦の雇用はまだまだ恵まれているとは言えず、期間があけばあくほどもう一度働きだすことが難しくなります。

とはいえ、専業主婦も夫や子どもなど家族を支えていくための大切な仕事であり、栄養を考えた食事作りや、気持ちよく家族が過ごすために掃除を行ったりと、やるべきことはたくさんあります。
そんな専業主婦と兼業主婦ですが、どのような違いがあるのか、具体的にご紹介していきたいと思います。

専業主婦になると

専業主婦になって最も大きく変わるのが、収入についてです。
これまで共働きであった場合、夫のみの収入になるので収入がダウンしてしまいます。

しかし、働いている場合は、仕事着や美容などにも気を遣う必要があるため、働くのであればそれなりに出費もあります。
そういったものを差し引いて、うまくやりくりをしていけば、夫だけの収入でも充分にやっていけるという家計も少なくはないでしょう。

夫や子どものサポートをしていくという上で、専業主婦は決して楽なものではありません。
場合によっては、オンオフがハッキリしていない分、働いている方よりもストレスや疲労がたまりやすいというデータもあるくらいです。
家にとじこもってストレスを溜めてしまわないために、外で何か活動をしたり趣味を持ったりすると良いでしょう。

兼業主婦になると

勤め先の会社にもよりますが、子どもが小さいうちは時短勤務をすることができたりする場合があります。

また、正社員からパートやアルバイトという形で雇用形態を変えるという方もいるかもしれません。
そういった場合、これまで通りの収入が得られなくなってしまい、子どもの保育園料金のためだけに働いている…と感じる方も少なくないようです。

しかし、これは一時的なものなので、仕事を諦めずに続けていることで、必ず取り戻すことができるタイミングがやってきます。
ここで諦めて辞めてしまうと、また再雇用してもらうのが大変なので、可能であれば続けられるようにしましょう。

兼業主婦の気がかりは、やはり子どもの急な病気などのトラブルです。
会社を休まなくてはならなくなったときに、周囲の人に迷惑がかからないように、誰でも仕事の進捗情報がわかるようにしておいたり、周りの人に気持ちよくサポートしてもらえるようにコミュニケーションをとっておくなどが必要です。
病児保育のサービスもあるため、事前にそういった情報を調べておき、いつでも利用できるような体制を作っておくといいでしょう。

そして毎日の食事の準備もゆっくりと買い物する時間が無く切迫される主婦も多いそうです。
そのような時には、毎日とは言わずとも時折ミールキットを取り入れて簡単調理をするなど
自分の休息時間も取れるような工夫をしてみてください。

保育園?幼稚園?どっちが適切?

どちらに通わせる?

保育園のひよこ組子どもが生まれたら、遅かれ早かれ考える必要があるのが、保育園に通わせるか幼稚園に通わせるかということです。
地域にもよりますが、保育園も幼稚園もそれぞれに特色があり、両親のライフスタイルなどによって、どちらに通わせるべきなのかということを考えるのが良いでしょう。
では、保育園と幼稚園では具体的にどのような違いがあるのでしょうか。

保育園とは

保育園というのは、基本的に仕事などで親が日中子どもの保育をすることができない場合に、親に代わって保育をするという場所となっています。
厚生労働省が監督しており、児童福祉法に守られています。
保育園に働く先生は、保育士資格が必要で、保育士試験に合格した人が先生として働くことができます。

保育園によっても多少ことなりますが、0歳から入園することができ、小学校入学まで在園することができます。
特に低年齢の子どもの場合、自由遊びの時間が比較的多くなっており、トイレや歯磨きなどといった生活習慣を学ぶことが主となっています。
基本的には8時間の預かりですが、延長保育を実施しているところも多く、フルタイムで働く両親でも安心して利用できるようになっています。
休日は土日と年末年始というところが多く、夏休みや春休みなども関係なく保育してくれるところが多いです。

保育園に入園する場合、自治体に申し込むことになります。
人気の保育園や、保育園激戦区の場合は、なかなか保育園に入園することができないこともあります。
激戦区であると、両親がフルタイムで働いていないとなかなか入園することができないなど、基準が厳しくなることも少なくありません。

また、基本的に保育園は日中子どもの保育ができないという家庭が入所条件になっているため、専業主婦家庭では利用できないこともあります。

幼稚園とは

幼稚園は、文部科学省が監督をしていて、学校教育法に基づいて運営がなされている、いわゆる小学校に上がる前の準備ができる教育の場という位置づけになります。
幼稚園に働く先生は、幼稚園教諭免許という教員免許が必要となります。

満3歳から入園することができ、園によっては満3歳になった時点で途中入園をすることができるところもあります。
自由遊びの時間などに加えて、簡単な数字やひらがななど、早期教育や小学校入学前の準備教育も行われます。
小学校のように夏休みや冬休みなど長期の休暇がありますが、幼稚園によっては預かり保育を行うところもあります。

入園した幼稚園に、直接申し込むことで入園をすることができますが、人気の幼稚園は抽選になったり、面接などがあったりすることもあります。

どちらがいいのか

最近では、保育園も幼稚園も、内容に差が無くなってきているという現状があります。
幼稚園でも延長保育や預かり保育が行われていますし、保育園でも早期教育を行うところも少なくありません。

一番の違いは、入れる年齢や条件といったところでしょうか。
子どもが3歳にならないうちから働きたいのであれば保育園が良いですし、園に入ってからパートを始めようかと思うのであれば幼稚園でも良いでしょう。
ただ、急な残業といったトラブルにも柔軟に対応してくれるのは、やはり保育園のほうなので、しっかり働きたいと考えているのであれば保育園を選んだほうが安心かもしれませんね。

こどもの習い事について

何歳から、いくつくらい習わせる?

「みんな、子どもにどんな習い事をさせているのかしら?」と気になったことはありませんか?
今は、非常にたくさんの習い事や教室が展開しています。

定番のスイミングやピアノなどはもちろんのこと、ダンスやリトミックなど、昔はまだ浸透していなかったような習い事をしている子どもも増えてきました。
中には、毎日のように習い事に奮闘しているような忙しいお子さんも今は少なくないようです。
そんな近年の習い事事情ですが、こういった習い事は何歳くらいから始める方が多いのでしょうか。

習い事を始めることができる年齢は、その習い事の内容によっても異なります。
教室の内容などによっては、0歳から通うことができるというものもあり、年齢に関わらずいつからでも始めることができるのが、近年の習い事事情です。

まだ小さいうちは、お母さんと一緒に通うというのが基本となっています。
実際に習い事を始めるのが多い年齢は、幼稚園や保育園に入園して集団生活ができるようになる、4~5歳くらいが多いようです。
園児から小学生の場合、2人に1人くらいの子どもが習い事に通っているというデータがあり、また3割程度の子が2つ以上の習い事に通っているようです。

人気の習い事は

では、今はどのような習い事が人気となっているのでしょうか。
人気の習い事は、定番のものがやはり上位を占めています。

昔から人気の習い事は、今でも人気が高いという状況にあるようです。
中でもスイミングは、健康的な身体作りという目的のために通わせている方が多く、長年習い事の上位に位置しています。
最近では、マタニティスイミングや、ベビースイミングといった、産前産後から通うことができる教室もあり、0歳から始めているという子も少なくないようです。

女の子の定番の習い事であったピアノは、近年では集中力アップや脳に良い影響を与えるということで、男の子でもピアノを始める子が増えてきました。
ピアノだけでなく、リトミックという形で、音楽やリズム遊びを総合的に行える教室も人気があります。

習い事の選び方

たくさんの種類がある習い事。
子どもの才能を見つけてあげたい親としては、色々なことに挑戦してもらいたいものです。
しかし、あまりに欲張りすぎると、家計の負担になるだけでなく、子ども自身にも強いストレスを感じさせてしまいます。
習い事は、週に2個程度に留めておくと良いですね。

習い事の多くは、体験教室などがあるため、気になるものには顔を出してみるといいでしょう。
子どもの反応や状態を見て、向いている、楽しそうにやっている、と思ったら始めてみてもいいでしょう。
無理矢理通わせてしまうのは、上達を妨げ、ストレスになります。
子どもの気持ちを尊重した習い事選びをしましょう。